研究開発費が多い会社は伸びる？

研究開発にお金をかける会社は伸びる。この話を、詳しく検証していきます。

伸びるには2つの意味があります。会社の売上が伸びるのか、それとも株が報われるのか。今回はその両方を見ます。

結論から言うと、研究開発費が売上の10%以上の会社は、売上は伸びていましたが、株は全体を下回りました。

その中身と、割り方を変えると何が起きるかまで見ていきます。

研究開発費 ÷ 売上高

売上のうちどれだけを研究開発に使ったか（直近の通期・連結）

例として 4 社を表示（第一三共は 2025 年 3 月期、ほかは 2026 年 3 月期）。値はカブチャレの決算データ

研究開発費は、新しい製品や技術を生むために使うお金です。会計上は費用なので、使った年の利益を減らします。

灰色の棒が売上高、赤い部分が研究開発費です。トヨタ自動車の研究開発費は15,229億円と、金額では4社で一番大きい会社です。

ただ金額だけだと、会社の大きさの違いがそのまま出てしまいます。そこで売上で割った割合で比べます。

トヨタ自動車は3.0%、任天堂は7.7%、東京エレクトロンは11.4%、第一三共は23.1%です。

医薬品の会社は、薬の開発に長い時間とお金がかかるので、割合が高くなりやすい業種です。

例：東京エレクトロン（8035）。決算発表の翌朝の寄付で買い、 250 営業日後の寄付で売る

例として1銘柄を表示。費用片道0.1%込み・配当なし・上場廃止を含む・銀行と金融・売上のない会社は除く

やり方を説明します。全銘柄について、決算が出た次の朝の寄付で買います。

組分けの割合は有価証券報告書に載る数字なので、決算期末から3か月たち、報告書が出た後の通期決算の値を使います。

持つのは250営業日、およそ1年で、最後は寄付で売ります。途中で次の決算が出ても、買い増しや買い直しはしません。

東京エレクトロンのこの2回は、割合が7.9%と8.7%で、5から10%の組です。結果は122.6%の勝ちと、33.8%の負けでした。

これは1つの銘柄の例なので、ここから結論は出しません。全銘柄の結果を見ていきます。

銀行・金融・売上のない会社は除く。業種・会社の大きさ・PBR をそろえた差も見る

比べ方の約束です。組は、研究開発費が売上の1%未満から、30%以上までの6つです。

対象は、2019年以降の決算で研究開発費の金額が分かる回です。銀行と金融、売上のない会社は除きました。

買った時期によって相場全体の上げ下げが違うので、同じ月に買った回全体の平均との差で比べます。業種や会社の大きさ、PBRをそろえた比べ方もします。

差があると言う基準は、先に決めておきました。差が2ポイント以上、月ごとにならしても残り、6年中5年以上で同じ向きであることです。

1 年持った 1 回ごと（寄付どうし・費用込み）

研究開発費 ÷ 売上	回数	1 回の平均	真ん中の回	勝った回
全体	9,794	+13.9%	+4.6%	57.9%
1% 未満	4,227	+13.7%	+5.3%	60.2%
1〜3%	2,842	+14.1%	+4.4%	57.7%
3〜5%	1,291	+17.1%	+5.8%	58.0%
5〜10%	899	+16.5%	+5.0%	57.5%
10〜30%	373	+7.3%	−1.7%	47.5%
30% 以上	162	−8.4%	−20.2%	28.4%

6つの組の結果です。全体では、1回の平均が13.9%、真ん中の回が4.6%でした。

平均で一番高かったのは3から5%の組の17.1%、次が5から10%の組の16.5%です。

10%から30%の組は平均7.3%、真ん中の回は−1.7%で、勝った回も半分を切りました。

30%以上の組は、平均も真ん中の回もマイナスで、勝った回は28.4%しかありません。

同じ月に買った回全体の平均との差

研究開発費 ÷ 売上	全体との差	全体より上の年	基準
1% 未満	−0.2pt	4 / 6 年	はっきりせず
1〜3%	+0.1pt	2 / 6 年	はっきりせず
3〜5%	+3.1pt	3 / 6 年	はっきりせず
5〜10%	+2.6pt	3 / 6 年	はっきりせず
10〜30%	−6.0pt	0 / 6 年	下回る
30% 以上	−22.6pt	1 / 6 年	下回る