上場廃止の前の1年|詳しい解説

日本航空の株価は、最後の日に1円でした。2010年2月に上場廃止になった日の終値です。

最後の1年で、99%の下げでした。では、上場廃止になった会社は、みんなこうなのでしょうか。

2009年5月以降に上場廃止になった1,224社の最後の1年を、値動きの形で4つの箱に分けてみます。

数え方

カブチャレの株価データ(上場廃止の会社を含む事業会社)

  • 対象:2009年5月以降に上場廃止になった 1,224社 最後の1年がそろっている会社
  • 見る:最後の日の終値 ÷ 250営業日前の終値 最後の1年で 何%変わったか
  • 注意:分けるのは 値動きの形(廃止の理由ではない)

2009年5月以降に上場廃止になった事業会社。値動きの形で分けたもので、廃止の理由そのものではない

数え方です。2009年5月以降に上場廃止になった会社のうち、最後の1年がそろっている1,224社を対象にします。

最後の日の終値を、250営業日前の終値と比べて、最後の1年で何パーセント変わったかを見ます。

ここで分けるのは値動きの形です。廃止の理由そのものではありません。

最後の1年で 何が起きていたか

上場廃止になった会社の 最後の1年の変化を4つに分ける

最後の1年で 何が起きていたか

2009年5月以降に上場廃止になった事業会社。値動きの形で分けたもので、廃止の理由そのものではない

まず、1年で株価が半分以下になった会社です。99社で、全体の8.1%でした。

半分までは下がらなかったけれど、下げた会社が18.1%。

上げた会社は、0から30%の上昇が22.4%。

そして一番多いのは、1年で30%以上上げた会社で、630社、51.5%でした。

多くは 上がって終わっていた

最後の1年の変化(1,224社)

  • 最後の1年で上がった会社:73.3%
  • 変化の真ん中(プラス):31.7%
  • 半分以下に下げた会社:8.1%

2009年5月以降に上場廃止になった事業会社。値動きの形で分けたもので、廃止の理由そのものではない

まとめると、最後の1年で株価が上がっていた会社は73.3%でした。

1年の変化の真ん中は、+31.7%のプラスです。

倒産を思わせる、半分以下に下げた会社は、8.1%にとどまります。

最後の3か月は ほとんど動かない

最後の足までの変化(会社の真ん中)

  • 最後の1年(プラス):31.7%
  • 最後の60営業日(プラス):0.2%
  • 最後の20営業日(プラス):0.1%

2009年5月以降に上場廃止になった事業会社。値動きの形で分けたもので、廃止の理由そのものではない

最後の1年のうち、いつ動いていたのかも見ます。1年の変化の真ん中は+31.7%でした。

ところが、最後の60営業日の変化の真ん中は+0.2%。最後の20営業日では+0.1%です。

真ん中の会社では、動きの多くは最後の3か月より前に起きていて、終わりの近くでは値段がほとんど動いていません。

ただし半分以下に下げた会社は、最後の20営業日の変化の真ん中が67%の下げで、終わりの近くで一気に動いていました。

上がって、止まって終わる形

ローソン(2024年7月に上場廃止)の最後の約1年

上がって、止まって終わる形

2009年5月以降に上場廃止になった事業会社。値動きの形で分けたもので、廃止の理由そのものではない

上がった側の例を見ます。ローソンは、最後の1年で+52%上がりました。

途中で値段が跳ね上がり、その後は数か月、ほとんど動かないまま終わっています。

こういう、上がって張り付く形は、最後の1年で30%以上上げた会社の71%で、最後の1か月の変化が1%以内でした。

1年で1円まで落ちた形

日本航空(2010年2月に上場廃止)の最後の約1年

1年で1円まで落ちた形

2009年5月以降に上場廃止になった事業会社。値動きの形で分けたもので、廃止の理由そのものではない

一方で、倒産を思わせる形も確かにあります。日本航空は、最後の1年で99%下がり、最後は1円でした。

下がり方は、ゆっくり下がったあと、最後の1月に一気に崩れています。

1年の高値から半分以下になった日が、この印の日です。後から選んだ会社ですが、この日にはもう、下げの途中にいました。

最後の1か月の 出来高は

最後の20本の出来高 ÷ その前の60本の出来高(真ん中)

最後の1か月の 出来高は

2009年5月以降に上場廃止になった事業会社。値動きの形で分けたもので、廃止の理由そのものではない

出来高も違いました。1年で半分以下に下げた会社は、最後の1か月の出来高が、その前の2.9倍に増えていました。

逆に、30%以上上げた会社は、0.35倍。値段が止まるので、売買が細っていく形です。

では 下がり始めたら逃げれば?

値下がりの「警報」を3つ決め、翌日の寄付で売らずに持った1年後を 同じ日の全銘柄と比べる

  • 警報1:1年の高値から 30% 下げた日
  • 警報2:1年の高値から 50% 下げた日
  • 警報3:終値が 200日線 を割った日

警報の翌日の寄付で売ったとして、売らずに持ち続けた場合の1年後を数える。費用・配当は含めない

下がり始めたところで逃げれば、廃止は避けられるのでしょうか。値下がりの警報を3つ決めて、確かめました。

警報が出た日の翌日の寄付で売ったとして、売らずに持っていたら1年後どうなったかを、同じ日の全銘柄と比べます。

警報が出た後 廃止になった割合

警報が出た後、1年以内に廃止になった割合は、1年高値から30%下げた場合で1.6%でした……

この続きでは

この続きでは、次のことを見ていきます。

  • 業種で見るとどうなる!?
  • 廃止の年ごとに見ると!?
  • 後から見ると警報は出ていた?
  • 海外の研究と比べると!?

続きは、カブチャレの動画で最後まで解説しています。

▶ 続きを動画で見る(カブチャレ)

※本記事は一般的な統計手法による検証結果を紹介するものであり、投資助言や売買の推奨を目的としたものではありません。過去の検証結果であり、将来の成果を保証するものではありません。動画の音声は AI による合成です。