上場廃止と聞くと、倒産して株が紙くずになるイメージがあります。2009年5月以降に上場廃止になった事業会社1,224社の最後の1年の値動きを、カブチャレの株価データで数えました。
数え方
- 最後の日の終値 ÷ 250営業日前の終値で、最後の1年の変化を出す
- 分けるのは値動きの形で、廃止の理由(倒産・買収など)そのものではない
最後の1年の形
1年で半分以下に下げた会社は99社(8.1%)、0〜50%下げた会社が18.1%、0〜30%上げた会社が22.4%、30%以上上げた会社が630社(51.5%)でした。最後の1年で上がっていた会社は73.3%、変化の真ん中は+31.7%です。
出来高と最後の動き
半分以下に下げた会社は、最後の1か月の出来高がその前の2.9倍(真ん中)に増えていました。30%以上上げた会社は0.35倍で、最後の1か月の変化が1%以内だった会社が71%ありました。
値下がりの警報の後は
1年高値から30%下げた日・50%下げた日・終値が200日線を割った日を警報とし、翌日の寄付で売ったとして、売らずに持ち続けた1年後を数えました。警報の後1年以内に廃止になった割合は、30%下げで1.6%(同じ日の全体 2.0%)、50%下げで2.1%(2.0%)、200日線割れで1.5%(2.0%)。一方、50%下げの警報の後に1年で半分以下になったのは4.2%(全体 1.2%)、警報の翌日の寄付の値段以上だったのは62.9%(全体 67.1%)でした。
この比べの限界
廃止の理由では分けず、値動きの形で分けています。警報は費用を入れず、配当も含めていません。同じ会社が何度も警報に入り、1年の期間が重なる回もあるので、回どうしは独立ではありません。
廃止の年ごと・業種別・売買の多さ別・後から見た警報・海外の研究は、カブチャレの詳しい解説で見られます。
※一般的な統計手法による検証結果の紹介で、投資助言や売買の推奨ではありません。過去の結果で将来を約束するものではありません。

