「株式投資で安定した配当収入が欲しいけれど、どの銘柄を選べばいいのかわからない…」とお悩みの方も多いのではないでしょうか。特に最近は日本の金利環境が変化する中で、銀行株が配当投資の選択肢として注目を集めています。
銀行業界には配当利回りが4%を超える高配当銘柄が複数存在し、安定したインカムゲインを狙える投資先として魅力的です。本記事では、銀行業界の配当利回りランキングTOP10を紹介するとともに、銀行高配当銘柄が注目される理由や選び方のポイント、投資時の注意点まで詳しく解説していきます。
配当投資初心者の方でも理解できるよう、専門用語はしっかり噛み砕いて説明しますので、ぜひ最後までご覧ください。
目次
目次
- 銀行高配当銘柄ランキングTOP10【2025年最新版】
- 銀行高配当株が注目される3つの理由
- 銀行高配当株の選び方とチェックポイント
- 銀行高配当株投資の注意点とリスク
- 銀行高配当株を始める際の実践ポイント
- もっと詳しく
- まとめ
銀行高配当銘柄ランキングTOP10【2025年最新版】
まずは銀行業界で配当利回りが高い銘柄をランキング形式で見ていきましょう。配当利回りとは、株価に対して年間でどれだけの配当金を受け取れるかを示す指標で、「年間配当金 ÷ 株価 × 100」で計算されます。
以下は2025年時点での銀行業界の配当利回りランキングTOP10です。なお、配当利回りや株価は市場環境によって変動しますので、投資判断の際には最新情報をご確認ください。
第1位:フィデアホールディングス（8713）
フィデアホールディングス（8713）は、荘内銀行と北都銀行を傘下に持つ地方銀行グループです。配当利回りは5%前後と銀行業界トップクラスの水準を誇り、安定配当を継続している点が魅力です。地域密着型の経営を強みとし、東北地方での基盤が堅固な点も特徴です。
第2位:秋田銀行（8343）
秋田銀行（8343）は秋田県を主要地盤とする地方銀行で、配当利回りは4%台後半と高水準です。地域経済への貢献を重視しつつ、株主還元にも積極的な姿勢を示しています。PBR（株価純資産倍率）も低く、割安感のある銘柄として注目されています。
第3位:大東銀行（8563）
大東銀行（8563）は福島県を中心に営業する第二地方銀行です。配当利回りは4%台半ばで、地方銀行の中でも高配当を維持しています。地域企業との取引が深く、地域経済との連動性が強いため、地元経済の動向が業績に影響を与える点に注意が必要です。
第4位:東和銀行（8558）
東和銀行（8558）は群馬県を地盤とする第二地方銀行で、配当利回りは4%台前半です。中小企業向け融資に強みを持ち、地域密着型の営業戦略を展開しています。株価が比較的安定しており、長期保有によるインカムゲイン狙いに適しています。
第5位:ふくおかフィナンシャルグループ（8354）
ふくおかフィナンシャルグループ（8354）は福岡銀行などを傘下に持つ地方銀行グループです。配当利回りは4%前後で、九州地方最大の金融グループとしての規模とブランド力があります。事業基盤の広さと安定した収益力が特徴で、地方銀行の中でも比較的安全性の高い投資先といえます。
第6位:千葉興業銀行（8337）
千葉興業銀行（8337）は千葉県を基盤とする地方銀行で、配当利回りは3%台後半から4%前後です。首都圏に近い立地を活かした営業展開が強みで、地域経済の成長に伴う恩恵を受けやすい銘柄です。
第7位:第四北越フィナンシャルグループ（7327）
第四北越フィナンシャルグループ（7327）は新潟県を地盤とする金融グループで、配当利回りは3%台後半です。地方銀行再編の流れで誕生した統合グループで、規模の拡大とコスト削減による収益力向上が期待されています。
第8位:京都フィナンシャルグループ（5658）
京都フィナンシャルグループ（5658）は京都銀行を中核とする金融グループで、配当利回りは3%台半ばです。歴史ある地方銀行として地域企業との強固なリレーションを持ち、安定経営が魅力です。
第9位:山口フィナンシャルグループ（8418）
山口フィナンシャルグループ（8418）は山口銀行などを傘下に持つ地方銀行グループで、配当利回りは3%台前半から半ばです。中国地方を中心に広域展開しており、地域経済への影響力が大きい点が特徴です。
第10位:横浜銀行（コンコルディア・フィナンシャルグループ 7186）
コンコルディア・フィナンシャルグループ（7186）は横浜銀行などを傘下に持つ金融グループで、配当利回りは3%前後です。神奈川県という大きな経済圏を基盤とし、地方銀行の中でも安定性と成長性のバランスが取れた銘柄といえます。
このように、銀行業界には配当利回りが3〜5%台の高配当銘柄が多数存在します。次の章では、なぜ銀行株がこれほど高配当を実現できるのか、その理由を解説していきます。
銀行高配当株が注目される3つの理由
銀行株が高配当銘柄として投資家から注目される背景には、いくつかの明確な理由があります。ここでは主要な3つのポイントを見ていきましょう。
安定した配当収入が期待できる
銀行業はストック型ビジネスの代表格であり、預金と融資という基本業務によって継続的に収益を上げる構造になっています。景気変動の影響は受けるものの、生活や企業活動に不可欠な金融サービスを提供しているため、収益基盤は比較的安定しています。
多くの銀行は長年にわたって配当を継続しており、減配リスクが比較的低い傾向にあります。特に大手地方銀行や金融持株会社は、株主還元方針を明確に掲げており、配当性向（利益のうち配当に回す割合）を一定水準に保つ姿勢を示しています。
金利上昇局面で業績改善しやすい
銀行の主要な収益源は利ざや、つまり預金金利と貸出金利の差です。日本では長年にわたり超低金利政策が続いていましたが、近年は金利環境に変化の兆しが見えています。
金利が上昇すると、銀行は貸出金利を引き上げやすくなり、利ざやが拡大して収益が改善する傾向があります。2024年以降、日本銀行の金融政策が正常化に向かう動きを見せており、銀行株は金利上昇の恩恵を受けやすいセクターとして再評価されています。
特に貸出残高が大きい銀行ほど、わずかな金利上昇でも収益インパクトが大きくなるため、業績改善期待が高まっています。
低PBR・割安感のある銘柄が多い
PBR（株価純資産倍率）は、株価が1株あたり純資産の何倍で取引されているかを示す指標です。PBRが1倍を下回る場合、理論上は会社を解散して資産を分配した方が株主にとって有利という「割安」な状態を意味します。
日本の銀行株の多くはPBRが1倍を大きく下回っており、割安放置されている状態です。これは過去の低金利環境や経営統合の不透明感などから投資家の評価が低かったためですが、逆に言えば上昇余地が大きいともいえます。
東京証券取引所が上場企業にPBR改善を求める動きを強めていることもあり、銀行各社は自社株買いや増配などの株主還元策を積極化させています。このため、配当利回りの高さに加えて、株価上昇によるキャピタルゲインも期待できる環境になりつつあります。
銀行高配当株の選び方とチェックポイント
銀行配当利回りランキングを見て「配当利回りが高ければ良い」と単純に考えるのは危険です。高配当には理由があり、中には業績悪化や減配リスクを抱えた銘柄も含まれています。ここでは、安全性と収益性を両立した銀行高配当株を選ぶためのチェックポイントを解説します。
配当性向を確認する
配当性向は、当期純利益のうち何%を配当金として株主に還元しているかを示す指標です。計算式は以下の通りです。
\(\text{配当性向}(\%) = \frac{\text{年間配当金}}{\text{1株あたり当期純利益}} \times 100\)
配当性向が高すぎる（例えば80%以上）場合、利益のほとんどを配当に回しているため、業績が少し悪化しただけで減配リスクが高まります。逆に配当性向が低すぎる（20%以下など）場合は、まだ増配余地があるとも考えられます。
一般的に配当性向30〜50%程度が健全な水準とされ、配当を継続しながら内部留保も確保できるバランスの良い状態といえます。
自己資本比率と財務健全性をチェックする
銀行は預金者のお金を預かり、それを企業や個人に貸し出すビジネスモデルです。そのため、自己資本比率（総資産に占める自己資本の割合）が重要な健全性指標となります。
国際的に活動する銀行には8%以上、国内のみで営業する銀行には4%以上の自己資本比率が規制上求められています。自己資本比率が高いほど、不良債権の発生や経済ショックに対する耐性が強いといえます。
また、不良債権比率（貸出金残高に占める不良債権の割合）も重要です。不良債権比率が高い銀行は、将来的に貸倒損失が膨らむリスクがあり、配当原資となる利益を圧迫する可能性があります。
地域経済の成長性を見極める
地方銀行の業績は、その地盤とする地域経済の動向に大きく左右されます。人口減少が著しい地域では、預金・貸出ともに縮小傾向となり、長期的な収益成長が見込みにくくなります。
一方で、首都圏近郊や地方中核都市を基盤とする銀行は、比較的安定した経済圏を持っており、地域経済との連動性がプラスに働く可能性があります。投資先を選ぶ際には、その銀行が営業基盤とする地域の人口動態や産業構造、企業の集積度などもチェックしましょう。
配当実績と配当方針を確認する
過去数年間の配当実績を確認し、安定配当を継続しているか、増配傾向にあるかをチェックすることも重要です。決算短信や株主通信には、各社の配当方針が明記されています。
「配当性向○%を目安に安定配当を継続」「累進配当（減配しない）を方針とする」といった明確な還元方針を掲げている銀行は、株主還元への意識が高く、配当投資先として信頼性が高いといえます。
株価の割安度をPBR・PERで判断する
配当利回りだけでなく、株価の割安度も重要な選定基準です。PBR（株価純資産倍率）やPER（株価収益率）といった指標を使って、現在の株価が割安か割高かを判断しましょう。
- PBR:1倍未満であれば割安とされ、資産価値に対して株価が低い状態です。
- PER:同業他社や市場平均と比較して低ければ、収益力に対して株価が割安と判断できます。
割安な銘柄を選ぶことで、配当利回りの高さに加えて、将来的な株価上昇による値上がり益も狙うことができます。
銀行高配当株投資の注意点とリスク
銀行株は魅力的な高配当銘柄が多い一方で、特有のリスクや注意点も存在します。投資を始める前に、以下のポイントをしっかり理解しておきましょう。
金利変動リスク
金利上昇は銀行株にとってプラス材料ですが、急激な金利変動は逆にリスクとなる場合があります。例えば、金利が急上昇すると、保有している債券の価格が下落し、有価証券評価損が発生する可能性があります。
また、金利上昇によって企業の借入コストが増加し、貸出需要が減少するケースも考えられます。金利環境の変化は銀行業績に大きな影響を与えるため、日本銀行の金融政策動向には常に注意を払う必要があります。
景気敏感セクターである点
銀行業は景気敏感セクターであり、景気後退局面では貸出が減少し、不良債権が増加するリスクがあります。特にリーマンショックのような金融危機が発生すると、銀行株は大きく売り込まれる傾向があります。
景気が悪化すると企業の倒産や個人の返済不能が増え、貸倒引当金の積み増しが必要になり、利益が圧迫されて減配リスクが高まります。投資する際は、景気サイクルや経済指標の動向にも目を配りましょう。
地方銀行特有の構造的課題
地方銀行の多くは、人口減少や地域経済の縮小といった構造的課題に直面しています。営業エリアの人口が減れば、預金も貸出も減少し、収益基盤が細る可能性があります。
また、低金利環境が長く続いたことで、地方銀行の収益力は全体的に低下傾向にあります。経営統合や店舗削減といったリストラを進める銀行も多く、事業基盤の再構築が急務となっています。投資先を選ぶ際には、こうした構造的課題への対応力も評価ポイントとなります。
減配リスクと配当維持能力
高配当だからといって、その配当が永続的に続くとは限りません。業績悪化や経営環境の変化により、減配や無配に転じるリスクは常に存在します。
特に配当性向が高すぎる銘柄や、利益が減少傾向にある銘柄は要注意です。決算発表時には、配当予想や経営陣のコメントをしっかり確認し、配当維持能力があるかどうかを見極めましょう。
流動性リスク
地方銀行株の中には、売買が活発でなく流動性が低い銘柄もあります。流動性が低いと、売りたいときに希望する価格で売却できないリスクや、株価が急激に変動するリスクがあります。
投資する際には、日々の出来高や売買代金を確認し、ある程度の流動性がある銘柄を選ぶことが望ましいです。
銀行高配当株を始める際の実践ポイント
ここまで銀行高配当株の魅力や選び方、リスクについて解説してきました。実際に投資を始める際に押さえておきたい実践的なポイントをまとめます。
分散投資を心がける
1つの銘柄に集中投資するのではなく、複数の銀行株に分散投資することでリスクを軽減できます。例えば、大手地方銀行と地域の異なる中小地銀を組み合わせることで、特定地域の経済リスクを分散できます。
また、銀行株だけでなく他のセクターの高配当株とも組み合わせることで、ポートフォリオ全体のバランスを取ることが重要です。
配当再投資で複利効果を狙う
受け取った配当金を再び株式購入に充てる配当再投資を行うことで、複利効果により資産を加速的に増やすことができます。長期的な資産形成を目指すなら、配当金を消費せずに再投資する戦略が有効です。
証券会社によっては、配当金自動再投資サービスを提供しているところもありますので、活用を検討してみましょう。
定期的に業績と配当状況を確認する
一度投資したら放置するのではなく、四半期ごとの決算発表や配当発表を定期的にチェックしましょう。業績が悪化している兆候や、配当性向が急上昇している場合は、減配リスクが高まっているサインかもしれません。
また、経営統合や事業再編のニュースにも注意を払い、投資先銀行の経営戦略の変化を把握しておくことが大切です。
NISA制度を活用する
配当金には通常、約20%の税金がかかりますが、NISA（少額投資非課税制度）を利用すれば、一定額までの配当金が非課税になります。高配当株投資では配当金が主な収益源となるため、NISA口座を活用することで手取り額を大きく増やすことができます。
2024年から始まった新NISA制度では、年間投資枠が拡大し、非課税保有期間も無期限となったため、長期的な配当投資との相性が非常に良くなっています。
長期保有を前提にする
高配当株投資の基本は長期保有です。短期的な株価変動に一喜一憂するのではなく、安定した配当収入を継続的に得ることを目的とします。
配当利回り4%の銘柄を長期保有すれば、10年で投資元本の40%相当の配当金を受け取ることができ、さらに株価上昇があればトータルリターンはさらに大きくなります。
焦らず、じっくりと資産を育てる姿勢が、高配当株投資では何より重要です。
もっと詳しく
銀行業界の配当利回りランキングや最新の銘柄データ、配当予想などのより詳しい情報は、カブチャレの銀行業 配当利回りページで確認できます。リアルタイムで更新される配当利回りランキングや、各銘柄の詳細な財務指標、株価チャートなどが一覧でチェックできるので、投資判断の参考にぜひご活用ください。
まとめ
- 銀行高配当株は配当利回り3〜5%台の魅力的な銘柄が多く、安定したインカムゲインを狙える投資先として注目されています。
- 金利上昇局面で業績改善が期待でき、低PBRで割安放置されている銘柄も多いため、配当+値上がり益の両方を狙えるチャンスがあります。
- 配当性向・自己資本比率・地域経済の成長性など、複数の指標を総合的にチェックして、安全性と収益性を両立した銘柄を選ぶことが重要です。
- 金利変動リスクや景気敏感性、減配リスクなど銀行株特有のリスクを理解した上で、分散投資と長期保有を基本戦略としましょう。
- NISA制度を活用し、配当再投資を行うことで、税制優遇を受けながら複利効果を最大化し、着実に資産を増やすことができます。
銀行高配当株は、正しく選べば長期的に安定した配当収入をもたらしてくれる魅力的な投資先です。本記事で紹介したポイントを参考に、ぜひあなたに合った銘柄を見つけて、配当投資の第一歩を踏み出してみてください。